過去の研究より、「心理的安全性」が「ワーク・エンゲイジメント」を介して「安全行動」を高めるという結果が得られました。そのため「心理的安全性」が「ワーク・エンゲイジメント」に限らず他の要素を媒介させても間接的に「安全行動」への影響を与えるのではないかと考え、「心理的安全性」の持つ役割について、他の要素との関係を通じて調査することにしました。他の要素としては、先述の「ワーク・エンゲイジメント」の他に、安全行動との関連が示された「自分ゴト化をする傾向」、「安全志向的モチベーション」を採用しました。「安全志向的モチベーション」とは、安全管理のように完遂することが当然で、失敗の回避が求められる仕事をする際に有効とされる、仕事に対するモチベーションのことです。

心理的安全性を高めるためには、リーダーによるリーダーシップ行動が重要です。本研究では、部下の心理的安全性を高めるために上司が行っている具体的な行動や、その上司の行動に対する部下の受け止め方、チームの雰囲気などの具体例を収集することを目的としてヒアリング調査を実施しました。

当社では、65歳までのシニア社員や70歳までのグランドシニア社員の採用が進み、現場で活躍する60歳以上の高齢社員が増加しています。鉄道業務には、依然として人の注意力や判断力に頼る作業がたくさんあるため、認知・身体機能は非常に重要です。認知機能とは、外界の情報を知覚し必要な情報に注意を向け、記憶することや、その場の状況や経験から推測や判断するような心の働きの総称であり、通常加齢によって認知機能の多くが低下していくことが、多くの研究で報告されています。これらの機能の低下が鉄道の安全に影響を与えないか、適切に把握する必要があると考えられます。
そこで本研究では、運転業務を対象に、実際に発生した運転中のエラー分析とアンケート調査から、年代によって客観的・主観的にどのようなエラーを起こしやすいのか調査・検討することにしました。この報告では、運転士が列車運転中のエラーや、運転業務にどのように向き合っているのかについてアンケート調査を行った結果を報告します。

労働力不足によって、就業者の持続的な活躍は社会的に重要性を増しています。昨年度は、経験と年齢を重ねることによる業務への影響を調べました。今年度は、経験と年齢に応じて運転士が持続的に活躍し続けることを支援するため、新しい研修を開発し試行を行いました。この研修は、運転士が互いの多様な特性や知識・経験を理解することで、自身の特性に合わせた工夫を振り返る内容としました。この仕組みにより、ヒューマンファクターの視点から自身の特性への気付きを促し、安全に関する工夫の実践を目指しました。

ヒューマンエラーは誰にでも起こりますが、重なると大きな事故にいたることがあります。2023年度よりの一連の研究では、一つのミスが次のミスを引き起こす現象をミスの連鎖（エラーの連鎖）と呼び、その要因やメカニズムを明らかにして事故防止に貢献することを目指しています。昨年度は、連鎖の最初のエラーによって起こる感情について調査をしました。今年度は、連鎖の後半のエラーの内容について明らかにするために、社外の一般の人を対象にWeb調査を行いました。本稿では、その結果の一部を紹介します。なお、本稿ではミスとエラーは同じ意味で使いますが、以降は「エラー」で統一します。

安全研究所では、リスクの感度向上に向けた研究を続けています。昨年度の「あんけん｣では、JR西日本で全社的に実施された安全に関する意識アンケート（安全アンケート）の回答を用いて、リスクを積極的に見つけようとする態度に関係する事柄を検討しました。
今年度は、これらの要素について、一般人を対象としたアンケートを用いて、より詳細に検討しました。また、社内的にも関心の高い｢心理的安全性」についても調査項目に加えました。加えて、職場が「メンバーの危険に関する気づきを集めて活かす取り組み」を行うことの効果についても検討しました。

駅係員による介助を予め手配されたお身体の不自由なお客様に対して、駅係員がこの手配の作業を誤ったり、忘れたりすることによって列車の乗降時に駅係員が不在となり、介助対応が行われないこと（以下、「介助エラー」とする)が発生しています。これは、お客様にご迷惑をお掛けするとともに、お怪我につながる恐れもあります。本研究では介助エラーの減少に向けた対策の策定と提案を目指し、現状把握を行いました。

当社では鉄道利用者（以下、「お客様」とする）の安全確保を目的とした啓発活動を行っています。例えば、ポスター・放送等を通じて「線路に降りない」よう呼び掛けています。しかし、2022年度には線路に落とし物をした263件のうち、約13%のケースでお客様が線路に降りた事象が報告されています。このことから、現在の啓発活動が十分に機能していない可能性があります。そのため、本研究ではお客様がケガなどのリスクがある行動を自ら抑制するために、どのような働きかけが有効であるかを明らかにすることを目的とし、お客様と社員のリスクの感じ方の違いを調査し、お客様の認識に合わせた啓発方法を検討することにしました。今年度は、お客様がケガのリスクのある行動に関するWeb調査を実施しました。本報告では、結果の一部をご紹介します。