異常時に乗客同士が助け合う援助行動は、車内において急病人が発生した場合や要支援者を介助する際のほか、席の譲り合いなどにより急病人の発生を未然に抑止する効果があると考えます。ところが車内は常に見知らぬ者同士の乗客が乗り合わせており、援助行動が速やかに行われるとは限りません。本調査では、大阪北部地震発生にともない駅間停車した車内における乗客の援助行動の実態を把握しました。

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当社では、台風接近時に事前にお客様へ周知したうえで全面運休する計画運休を2014年より実施しています。本調査では、台風接近にともなう計画運休の実施場面を鉄道利用者に思い浮かべてもらい、計画運休実施前に発信する計画運休の可能性を伝える情報と計画運休の実施が確定したことを伝える情報に関し、鉄道事業者に提供してほしいタイミングを計画運休の実施曜日、開始時刻ごとに明らかにしました。

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私たちが目指している「全員参加型の安全管理」を進めていくためには、一人ひとりの安全考動を促進し、社員一人ひとりがリスクを適切に発見し周囲に共有できることが重要になります。一方で、同じ状況を見ても、その状況にどのようなリスクがあるかを感じとる「リスク感度」には個人差が大きいことも指摘されています。そこでリスク感度の高い係員が、なぜリスクを察知できるか明らかにすることを目的に、駅係員を対象に調査を行いました。

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2018年度の調査（以下、「先行研究」という。）では、当社管内で発生した歩きスマホによる危険事例を再現した映像（以下、「実例映像」という。）を視聴することにより、歩きスマホに対する危険性・迷惑性や事故の被害の程度に関する意識が向上することが分かりました。今回は先行研究と同じ映像を用いて、実際の行動も変容させる効果があるのか検証を行いました。検証を行うにあたり、鉄道事業者として働きかけたい対象である歩きスマホをよくする人、つまり自身が触車・転落したり周りの人を怪我させたりする等の危険性が高い人にターゲットを絞ることとしました。また、実例映像の受け止め方により行動変容効果が異なると考えました。そこで本研究では歩きスマホをよくする人をターゲットとし、「映像を強く受け止める人は実例映像の視聴により歩きスマホが減少する」という仮説を立てて実例映像の効果検証を行いました。

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自動車が関連する踏切事故は、社会的影響の大きい事故となりやすく、鉄道事業者にとって重要な課題となっています。国土交通省の発表では、平成23〜27年度に発生した踏切事故のうち、衝撃物が自動車の件数は646件であり、このうち、60歳以上のドライバーが47.4%を占めます。そこで、本研究では踏切事故防止策の検討のために高齢のドライバーが踏切内に閉じ込められる事象に着目し、聞き取り調査を実施しました。

踏切内で自動車が故障や脱輪等で動けなくなった場合、速やかに非常ボタンを押し、そのまま踏切の外で待機することが望まれます。自動車が自走できる状態で踏切内に閉じ込められた場合、当社では速やかに自動車で前進して遮断桿を押し上げて踏切外へ脱出することを推奨しています。自動車が列車との衝突に至った事象では、これらの対処がなされていないことが少なくありません。本研究では踏切事故防止策の検討のため、踏切内に閉じ込められた高齢のドライバーがどのような行動を採る傾向にあるのか明らかにすることを目的としました。

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お客様がご利用される駅設備のひとつにエスカレーターがあります。エスカレーターは多くのお客様を効率よくホーム階、または改札階まで移動していただくことと、バリアフリーの観点から設置されており、当社管内では約150駅に設置されています。

日本エレベーター協会の資料によると、建物用途別の事故発生率では交通機関のエスカレーター事故が突出しており、当社においても転倒や転落、衣服の挟まれ等（以下、「事故等」とする。）が発生しています。

そこで、本調査ではお客様のご利用とエスカレーター設置台数の多い京都、大阪、神戸支社（以下、「３支社」とする。）を対象に、どのような事故等が発生しているか実態調査を行いました。

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報知音や警報音など、何らかのメッセ―ジを伝える音はサイン音と呼ばれています。中でも、本研究では音声を含まないサイン音を「音サイン」と呼んでいます。鉄道車両の運転室には様々な音サインがあり、走行騒音が発生する環境下でも、運転士はこれら音サインを聞き取ることが必要となります。また、音のパターン（リズムや断続の有無）や周波数、また各自が持つ知識・経験などによって音の警告感が変わってくるとされています。

そこで、鉄道車両の運転室内に相応しいサイン音の検討を目指し、運転室内の走行騒音を模擬した環境下における様々な種類の音サインの聞き取りやすさと、音サインが与える警告感について調査を行いました。

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