総合職採用
車両
本社 鉄道本部車両部検修課 R.Yoshida 2019年 入社
Career Step
- 2019年下関総合車両所 広島支所 車両管理係
- 2021年下関総合車両所 計画科 車両管理係
- 2022年中国統括本部 安全推進部
- 2024年本社 鉄道本部 車両部
リスクを抽出し体系化。
組織的な安全施策を立案する
中国統括本部 安全推進部
鉄道の安全を確保するために、私たちは全社的なものから現場単位まで、さまざまなルールや仕組みを定めています。しかし、それらを順守してもなお、完全にリスクをなくすことはできません。私はこれまでの業務を通じて、「安全性をさらに高めるためには、ハード面の対策を進めつつ、ソフト面でも“意識”に留まらず、社員一人ひとりの“行動”を変えていく必要がある」と強く感じていました。こうした考えを上司に話したことがきっかけとなったのか、中国エリアの線区環境や気候の特徴を踏まえた「中統トップリスク」という新しいプロジェクトを企画・運営する役割を任されました。
改めて取り組んだのは、中国エリアにおける「重大リスク」の選定です。ここで私は、福知山線列車事故の反省と教訓を強く意識しました。既に各現場が認識している重大リスクを抽出する“ボトムアップ型”に加え、「鉄道はどんな状態になると脱線事故に至るか？」という“逆引き型”の視点でも検討しました。
リスクには、頻度は高いが影響の小さいものもあれば、めったに起こらないが発生すれば重大事故につながるものもあります。私はその中でも「危険度」がより高いリスクを最優先に、「無くす」「抑え込む」というコンセプトを掲げ、全ての部門が共通の視点で取り組める方針を策定しました。さらに、設備投資計画とも連動させて、組織としてPDCAを回す仕組みを構築しました。
鉄道は多くの部門によって支えられています。この方針を実行する際、「自分の部門だけでは対応に限界がある」という声もありました。そこで、各部門が全体を視野に入れ、自分たちに何ができるかを考えられるよう、丁寧に議論を重ねました。
この業務を通して、私は「安全は一人ひとりの意識だけでなく、組織としての仕組みや協働、共創、そして挑戦によって高めていくものだ」という視点を得ました。そして、その視点は現在の確かな“考動”へとつながっています。
成長を支えたもの
周囲の方々、特に上司にかけてもらった数々の言葉が私を成長させてくれました。ある上司は仕事との向き合い方を教えてくれ、ある上司は社会人としてのあり方を教えてくれました。異動があってどの部署に行っても、そういった上司に出会えることがJR西日本のすごいところです。特に印象深いのは、「入社10年目までは仕事の報酬を得ようとしなさい。11年目からは、仕事の報酬を与えられる人になりなさい」という言葉です。11年目が視野に入ってきている今、私にとって大きなモチベーションになっている言葉です。
25年先も見据えて。
持続可能な車両検査計画を描く
本社 鉄道本部 車両部
走行距離や年数によって、車両は定期的に検査を行っています。新型車両と旧型車両では検査内容が異なります。検査には当然、人員が必要ですし、設備も必要です。「いつ、どの車両に、どのような検査を行うか」を先々まで予測して把握しておかないと、担当する社員 や検査場所となる車両所の手配を適切に行うことができません。また、仮に予測できていたとしても特定の時期に集中するようでは、検査を担当する社員の負担が大きくなりすぎます。逆に過度な閑散期が生じると、検査業務を受け持っているグループ会社の経営に悪影響を与えます。検査計画というのは、グループ全体の経営や鉄道システムの安定にとって大きな意味を持っているのです。
所属する車両部検修課では、5～10年先を視野に入れた検査計画を立てています。しかし私は、労働人口の減少や車両の変化という社内外の状況を考えると、「もっと先を見据えた計画が必要なのでは？」と感じるようになっていました。そこで、年度ごとの業務量の偏りや設備の使われ方の変化などを整理し、2050年度を想定した検査計画を作成しました。
計画の策定を通して、検査・設備・人員といった要素はそれぞれが独立しているのではなく、互いに影響し合う「構造」として捉えることが重要だと学びました。この視点が身についたことで、車両部やJR西日本という個別の組織ではなく、グループとしての全体最適を意識して判断できるようになりました。
私の地域への取り組み
入社して最初に配属された下関総合車両所では、地域の方や鉄道ファンが訪れる「車両所公開」というイベントを行っていました。そこで私は、説明係などを務めました。地域の小学校から「車両所を見せてほしい」という要望が寄せられたこともあり、訪れた小学生に対して「鉄道授業」を行ったこともあります。現在の仕事は地域の方と直接関わることはありませんが、検査計画の立案という業務を通して沿線の皆さんに貢献できていると感じています。
