総合職採用
IT
デジタルソリューション本部 システムマネジメント部 担当部長 S.Oyama 1996年 入社
Career Step
- 1996年広島支社三原駅 管理係
- 1997年広島車掌区 車掌
- 1999年広島支社輸送課
- 2001年広島支社 営業課
- 2001年本社総合企画本部IT推進室
- 2013年IT本部 IT計画運輸系 担当課長
- 2017年IT本部 企画戦略 担当課長
- 2019年IT本部 調査・データ分析 担当課長
- 2020年IT本部 デジタル技術室 室長
- 2021年デジタルソリューション本部 担当部長
- 2023年デジタルソリューション本部 システムマネジメント部 担当部長
誕生間もないネットサービスに携わり、
新たなスタンダードを作っていく
本社総合企画本部IT推進室
JR西日本のインターネットサービス「おでかけネット」がスタートして1年ほどが経った頃、IT推進室に異動になりました。おでかけネットは顧客に対して情報や商品を、それまでの対面での提供からインターネット経由での提供にシフトしていこうという、時代を先取るサービスでした。そこに携われるとあって、「これこそが自分のやりたい仕事だ！」と大きな意欲を持って取り組みました。
時代が変化し、新しい仕組みが生まれるときにはさまざまな課題も表面化します。例えば当社施設外におられるお客様への列車の遅延情報の提供は、テレビなどマスメディア経由が一般的でした。ところがインターネットを使えば、マスメディアよりも先に情報発信することが可能です。顧客にとっての利便性は高くても、マスメディアを担っている側からすると情報の鮮度等の面においては従来と位置づけが変わってしまいます。商品も、代理店を介した店頭での販売より、ネットでの直接販売のほうが、一定の条件のもとでは価格、利便性などの面でお客様にメリットを提供しやすくなります。
こういった場面に対して私は、変化した外部環境を共有し、「一緒に新しいやり方を模索しましょう」という姿勢を心掛けて議論や仕組み作りを進めました。社会が変化し、それに対応した仕組みを作るときは副作用も伴います。このときの経験を通して、影響を受ける人の心情に配慮し、ともに前に進む方法を考える力を養うことができました。
成長を支えたもの
これまでに新しい取り組みなどをするときは、現場に入り込むことや困っている人に徹底的に伴走することを心掛けてきました。ときには思いがぶつかることもありましたが、丁寧に説明を重ね、互いに歩み寄ることを大切にしてきました。その結果、社内に私の思いを理解してくれ、支えてくれる仲間が増えました。新しいことをするときも、「小山が言うなら信じよう」と言ってくれる人もいます。そういった仲間のおかげで、成長することができました。
ITを使った社内業務プロセスの変革を担当。
現場に寄り添う伴走者としての姿勢を養う
IT本部 IT計画運輸系 担当課長
車掌や駅係員などの職員は、限られた人数で多くのお客様の対応をします。知識や技能など求められる要素は幅広く、責任の大きな仕事です。列車の運行中にいたっては、乗客に対応するのは車掌たった1人。指令所と通信でつながっているとはいえ、いわば陸の孤島状態です。こういった状況をデジタルツールでサポートし、乗務員や駅係員が効率的に業務を行える環境作りを行うのが、2013年からの私に与えられた役割でした。
課題解決の方法として、タブレットや電子マニュアルの活用が有効だというアイデアはありました。ただ、現場の職員にとっては、新しいツールや仕組みに抵抗感が生まれても不思議なことではありません。そこで私は、実際にユーザとなる乗務員や駅係員の業務実態を現地現物現人を通じて知りたいと考え、現場の生の声を聞くようにしました。そこで浮かび上がった課題をITでどのように解決できるかを考え、現場の皆さんに対して説明していきました。単にツールや仕組みを導入するだけでなく、二人三脚の伴走者として一緒に課題解決に取り組めたことが、成果につながったと思います。このときの取り組みは社外からも評価され、経済産業大臣表彰を受けることができました。
その後、IT部門の組織運営全般を担う企画戦略課長を務めた時期には、大阪北部地震や西日本豪雨災害など、さまざまな「有事」を経験しました。非常に厳しい日々ではありましたが、IT部門としていかにして不測の事態に備えるかという、危機管理に対するノウハウや考え方を蓄積することができました。
私の地域への取り組み
人口の減少や少子高齢化、産業の衰退など、地域はさまざまな課題を抱えています。デジタル技術を使うことで、最小のリソースで最大の効果を生み出すことが可能です。それを実現させるのが私たちの役割。すでに岡山県新見市でICOCAと地域ポイントを組み合わせた地域活性化プロジェクトを行うなど、当社だからこそできる地域への取り組みが始まっています。ITは便利ではありますが、あくまでもツールです。地域社会やそこに暮らす人に寄り添ってこそ、ITは力を発揮できます。そのことを決して忘れずに、地域の課題解決に貢献していきたいです。
事業を支えるITから
事業を成長へと導くITへ
デジタルソリューション本部 担当部長
コロナ禍を経て人々の生活は大きく変わりました。鉄道需要に関しては、以前と同じ水準に戻ることはないというのが、鉄道会社の中でも共通認識になりました。私たちは今、新たな事業を生み出し、育てなければいけない状況にいます。そこでは、事業とテクノロジーが一体になり、何を生み出せるかを考える必要があります。これまでのように事業を支えるITではなく、事業を成長に導くITが求められるのです。それが、2021年から取り組む私のミッションです。
具体的には、顧客接点アプリ開発の内製化やアジャイル開発手法の導入、社内外のデータを蓄積し活用する基盤の整備など、多岐にわたる取り組みを行っています。ここで私が重要視しているのが、事業会社の中にあるIT部門のあり方です。アプリや業務を支える情報システムの多くは、社外のシステム会社などの協力で作り上げられています。ともすれば私たちは、計画し、指示を出し、チェックするだけの部門になってしまうのです。しかしそれでは、変化に対してスピーディーに対応することはできません。また、「言われたことを忠実にこなす」仕事スタイルでは、不測の事態へ備えることはできません。「言われてはいないけど、自分で考えてプラスしておいた」ぐらいの考え方が、万一の際の力になるのです。これは、システム会社に外注するのではなく、自社内でシステムを作るからこそできることです。
私たちはいま、将来の社会像や起こり得る出来事を話し合いながら、それらを見据えたIT基盤の整備に努めています。もしかすると用意していたアテが外れてしまい、すべてが予測通りにはならないかもしれません。でも、前向きに進んだことで負った傷は勲章だと考えています。変化のまっただ中にいる会社に貢献できる仕事に、とても大きなやりがいを感じています。
