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総合職採用

IT

デジタルソリューション本部 隅倉 麻子 2015年 入社

Career Step

  1. 2015年大阪支社 天王寺駅
  2. 2016年近畿統括本部 営業課
  3. 2017年IT本部
  4. 2020年イノベーション本部
  5. 2020年デジタルソリューション本部

駅でお客様のナマの声に触れる日々が、
ITによる課題解決への思いを強くした

近畿統括本部 大阪支社 天王寺駅

学生時代にめざしていたのはIT企業とメーカー。JR西日本にも、IT部門に配属予定で採用されました。ただ、入社して最初の配属では、鉄道会社のビジネスの最前線である駅を希望しました。当社のサービスがお客様に届けられるまでにはどのような仕事があり、ITはどのように利用されているかを自分の目で見ておきたかったからです。この期間中には、駅の利用者の視点では知り得なかった、お客様のさまざまなご要望やお困りごとを目の当たりにしました。そして、その解決のために駅係員をはじめ、当社社員が多くの努力を重ねていることを知りました。その中には、異常時におけるお客様への情報提供など、ITが有効活用できると感じる場面もあり、「将来、IT部門に異動になった際には解決に取り組む」という思いを強くしました。駅での業務では、海外のお客様のご案内、走行中の列車にお忘れ物をされた際の捜索依頼など、初めて経験することばかり。そのため、お客様のお困りごとや言葉にならないご要望に思いを巡らせ、相手の立場になってお話を伺ったり、駅で働くメンバーでプロジェクトチームを立ち上げ、社員同士で議論・提案を行うという日々の仕事は、試行錯誤の連続でもありました。しかしこの経験は、現在のIT部門での仕事に活きる大切な財産になっています。

成長を支えたもの

上司や同僚といった、ともに働く仲間の存在が私を成長に導いてくれています。JR西日本は、「考えをすり合わせながら仕事を進める」社風の会社だと感じています。別の言い方をするなら、「対話重視」です。常に私たちの意見に耳を傾け、受け止めてくれたうえでアドバイスをしてくれたり、軌道修正をしてくれるのです。対話の結果としてビジョンを共有できますから、納得感を感じながら、効果的に仕事を進めることができています。また、対話をするためには、受け身でいてはいけません。意見や情報を発信することが求められます。そのため、知らず知らずのうちに主体的に仕事に取り組む姿勢が磨かれたように思います。

事業部門の意思決定をデータ分析で支援。
新部署の立ち上げ業務も担当する

IT本部

「お客様のお困りごとをITで解決したい」という思いは、入社3年目のIT本部への異動によって、いよいよ自分自身が担当する業務になりました。当社は、鉄道事業はもちろん、グループ会社を含めると多岐にわたる事業を展開しており、既に多種多様なデータが集められています。それを私たちが分析し、事業部門の持つ仮説を客観的に検証したり、気が付いていなかったような価値を生み出したりすることが役割です。私たちが分析した結果は、事業部門が意思決定を行う際の判断材料にもなります。そのため、事業部門の課題を的確に把握し、課題解決のための最適なアプローチを見出すべく、事業部門と協力して検討を繰り返す行程が必要不可欠です。駅に勤務していた頃に経験した、「相手が本当に求めていることは何か?」という問いは、相手を変えて今も繰り返されています。そうしたさまざまな業務とデータの理解に始まり、チームで協力しながら自らの手でデータの深堀を進めていくデータ分析の業務に、やりがいと責任を感じながら取り組んでいます。そして、社内のデータ分析部門であるからこそ抱くことが出来る「部署や業務は異なっていても、同じ会社の人間として描くビジョンは同じ」という思いが、さまざまな事業部門と共に分析を進める過程において、大きな原動力となっています。
現在の所属先であるデータ分析グループは、私が異動するタイミングで立ち上がった新しい部署です。そのため、業務フローや依頼元である各事業部門との役割分担などは、まだまだ手探りで構築中です。そういった、組織をつくる仕事への参画は、私を大きく成長させてくれています。若手の意見にもしっかりと耳を傾け、取り入れてくれる環境が、日々の高いモチベーションに繋がっていると実感しています。

私の地域への取り組み

データ分析という仕事は、まさにこれからの地域共生に不可欠な仕事だと考えています。地方部では人口減少が加速していきます。それでも、鉄道というインフラや鉄道会社によるサービスは存続させなければいけません。難しい経営の舵取りが求められるようになるのです。その時、どうすれば効率的でサービスの質を保った経営ができるかを考えるヒントは、データの中にあるかもしれません。データ分析によって新たな知見を見出し、経営を支えることが、地域への貢献につながると私は考えています。